退職しようと思う時、その理由はさまざまなものがありますよね。誰しも退職の意思を会社に伝えるのには勇気がいるものですが、これを乗り越えなければ辞めることも転職することもできません。

しかも退職を引き止められたら、どう対応すればよいのでしょうか?

今回は、退職を申し出たのに引き止められた場合の、引き止め方のパターンや、断り方を例文つきで紹介します。さらに退職時に言ってはいけないNGワードも解説するので、最後まで読んで参考にしてくださいね。

なぜ引き止めが起こる?

まずは退職したい従業員を、企業側がどうして引き止めるのか、その理由から探っていきましょう。この理由を知っておくことで、円満に断る秘訣が見えてきますので、自分の場合どれにあてはまりそうか、考えてみてくださいね。

会社の都合

会社はコストと時間をかけて採用から一人前になるまで社員を育てています。退職者が優秀であればあるほど、手放したくないのは当然ですよね。

社員が1人辞めることにより、また採用から教育まで行わなければならなくなります。

さらに1人人員が減ると、他の社員の仕事量が増え、業務に支障が起こることも。

しかしながら、あくまでも「会社の都合」なので、迷惑をかけるかもしれないと、心苦しくなる必要はありませんよ。

とはいえ、本当に本人のためを思って引き止めるパターンもありますので、必ずしも会社の都合しか考えていない訳ではないのです。

上司の都合

部下の退職が管理者である上司の評価に繋がっていることもあります。場合によってはボーナス減収や降格といった影響もあるので、上司にとっては一大事ですよね。

だから必死に引き止めることがあるのです。

このようなことが背景にあるかどうかも、引き止めのポイントになります。

人手不足&採用の難しさ

業種によっては慢性的に人手不足で、採用してもなかなか人が集まらないという場合もあります。しっかり働いてくれている社員が1人でも欠けると、即人手不足になりますし、募集をしても必ず採用できる訳でもありません。

後任が中途採用だったとしても、即戦力とはいかないのが普通なので、その間どうしても人手不足に陥ってしまうのです。

よくある引き止め方

覚悟して退職を申し出たのに、引き止められることもよくあります。では、会社側はどのようにして引き止めをするのでしょうか?企業が退職を慰留するよくあるパターンについて紹介します。

【パターン1】待遇の改善

評価されていない、給与に不満など、待遇が不満で退職すると思われている場合、引き止めるためにカウンターオファー(待遇改善)を提案されることがあります。

給与アップ、昇進、昇格、希望部署への異動などがこれに当たります。

【パターン2】後任が決まるまで…

常に人手不足の会社では、退職希望者が出ると「後任が決まるまで待って」と言い、引継ぎまで終わってから退職するように引き止めることがあります。

確かに会社の苦しい事情もわかりますが、必ず後任が決まるとは限りませんし、これでは退職がいつになるかもわかりませんね。

【パターン3】繁忙期の間だけ…

業種によっては一時的にアルバイトや派遣社員を使うほど繁忙期に人が足りないことがあります。そんな繁忙期を目の前にして正社員に退職されたら、会社としては非常に困る訳ですね。

もう転職先から内定をもらっている場合でも円満に退社するには、次の項の例文を見てくださいね。

【パターン4】退職させてもらえない

「他のメンバーに迷惑がかかる」「今辞めると顧客に迷惑がかかる」といった、こちらの良心に訴えかけてくるような引き止め方や、「損害賠償請求」「裁判を起こす」など脅迫まがいの悪質なケースも。

また退職届を受け取らない、拒否されるという悪質な行為もあります。

これらは違法性が疑われるので、労働問題解決のサポートをしてくれる専門機関の力を借りましょう。相談だけでもできるので、自力で解決しようと無理をしないでくださいね。

【例文つき】よくある引き止め方を断るには?

前項で4つの引き止めパターンが出てきました。これらについての断り方をそれぞれ例文つきで紹介します。

パターン1【待遇改善】の断り方

待遇を改善すると言われたら、思っていたより評価されていたのだと感激して、少し心が動きますよね。

もし転職先が決まっていなかったり、他にやりたいことがなかったりするなら、検討する余地があることも。

しかし提示された条件が「ただの引き止め」かもしれません。口約束で終わらないよう、書面などにしてもらうようにしましょう。

以下は断るための例文です。

『先日申し出ました退職の件ですが、チャレンジしたい仕事ができ、そちらの企業から内定を頂いております。誠に恐縮ですが、○月○日をもって退職させていただきます』

パターン2【後任が決まるまで…】の断り方

後任とは今いる社員の中から選ぶにしても、新しく採用するにしてもいつ見つかるか曖昧で、見つかる保証もありません。会社の事情に合わせていては、いつ退職できるか全くわからないため、しっかり期限を決めましょう。

その期限までに後任が決まらなくても、就業規則を守って退職願の手順を踏めば退職できます。

『先日ご相談させていただいた退職の件ですが、○月○日をもって退社させていただきます。転職先に調整いただき、入社日を14日間遅らせてもらえることになりました』

パターン3【繁忙期の間だけ…】の断り方

退職するなら繁忙期は避けた方がよいというのは、引き止められることが多いからなのですね。それでも転職のタイミングや家族の事情などでどうしてもこの時期に退職しなければならない場合もあります。

就業規則に則って退社日の○日前までに申し出ているのであれば、退職の決意が固いことをアピールしましょう。さらに退職までは全力でサポートすることを示してください。

『今が繁忙期だということは重々承知しておりますが、退職日をずらすことはどうしてもできかねます。しかしながら、退職日までは最大限に協力させていただきますので、○月○日をもって退職させていただきます』

パターン4【退職させてもらえない】の断り方

このパターンは非常に悪質で違法行為となります。

「損害賠償」や「裁判」という言葉は怖いものですが、業務上の損害責任は事業主にあるので、社員が責任を負うことはありません。

また、退職届の受け取りを拒否することも違法行為です。たとえ受け取ってもらえなくても、口頭で辞意を伝えるだけでも退職することが可能です。

いずれにしても、このような悪質なパターンは労働基準局へ相談し、専門機関のサポートを受けましょう。

退職時のNGワード&引き止めに合いにくい退職理由・方法

企業が退職希望者を引き止める理由や、よくある引き止めパターンを見てきましたが、退職時に言ってはいけない言葉や、引き止められにくい退職理由や方法について見ていきましょう。

引き止めに合いやすいのは、会社での待遇や人間関係に不平不満がある場合です。このようなネガティブな理由は改善の余地があるため、引き止めに合いやすくなります。また上司の管理能力も問われかねないので、上司は引き止めにかかります。

「給料が安い」「評価が低い」「上司や先輩とうまくいかない」といった理由であれば、会社としても引き止めやすいのですね。

本音はこれらが理由であっても、「やりたいことがある」「転職が決まっている」「家業を継ぐ」など、ポジティブで強い意志の感じられる退職理由が必要でしょう。

また退職を申し出るのは繁忙期を避けることも大切です。仕事をしながら転職活動をするなら、繁忙期にかからないよう転職先とも入社日を相談するといいですね。

まとめ

退職を願い出て、引き止められないのも寂しいですが、引き止められて揉めるのも避けたいですよね。会社が引き止める理由を知り、快く送り出してもらえるように心がければ、円満退社が叶います。

お世話になった会社ですから、気持ちよく旅立ちたいですね!